CDPとは、カスタマー・データ・プラットフォーム(Customer Data Platform)の略で、顧客情報や行動データを収集し分析するためのデータプラットフォームです。マーケティングやキャンペーンを実施する際、データの収集と分析は最も重要といっても過言ではありません。
この記事では、CDPとは何か、またその特徴や活用方法、混同しやすいDMPとの違いについて解説します。
CDPとは？
まず、そもそもCDPとは何か、その概要を解説します。
仕組みや特徴
CDPとは「Customer Data Platform（カスタマー・データ・プラットフォーム）」の略で、主に顧客データの収集・集約・蓄積の3つの役割を担っています。CDPで収集できるデータは、1st Party(ファーストパーティー)データと呼ばれる、顧客と企業が直接的に関わって収集された顧客データです。氏名、生年月日、住所や電話番号などの個人情報や属性に加え、行動データなども含まれます。
自社が保有する1st Partyデータは、CRMツールやMAツールなどの外部サービスと連携させることで、3rd Partyデータとも連携することが可能です。つまり、既存の顧客情報に匿名情報を掛け合わせられる点もCDPの特長です。分析内容を連携システムでの広告配信や施策のターゲティング、パーソナライズコンテンツに活用することで、より効率良く、より効果の高いマーケティング施策につなげることが可能となります。
DMPとの違い
DMP（Data Management Platform（データ・マネジメント・プラットフォーム））は、データを収集し管理するツールとしてCDPと混同されがちです。ここではDMPとCDPの違いについて解説します。
まずDMPには「プライベートDMP」と「パブリックDMP」の2種類があります。
「プライベートDMP」は、「プライベート」と付くことからも分かる通り、閉じられたネットワーク内でデータを収集し管理するものです。より詳細な個人情報レベルの1st Partyデータを収集・管理できる点が特長です。
一方、「オープンDMP」とも呼ばれる「パブリックDMP」は、第三者機関（3rd Party）が収集したデータを管理し、さまざまな形で「匿名」で企業に提供します。個人情報は含まれず、IPアドレスやCookie、デバイスなどの匿名情報を収集します。匿名データでも検索エンジンの検索結果や外部サイトでの行動履歴を活用することは可能です。
DMPはプライバシーを守りながらオーディエンス情報を「共有」し合うプラットフォームのため、個人情報を持つCDPとは異なります。CDPでは、自社で顧客データを保有することで顧客一人ひとりに適切なアプローチをすることが可能になります。
CDPの活用方法
次に、CDPの具体的な活用方法についてご紹介します。
ユーザーデータの収集
CDPの一つ目の活用方法は、ユーザーデータの収集です。ユーザーの属性や趣向、自社サイト上の行動データ履歴などの情報を収集することができます。ユーザーの閲覧履歴や購入履歴などを集めることで、商品やサービスへの関心度がわかります。さらに、閲覧のみで離脱したユーザーへのアプローチも可能です。
収集したデータの統合
2つ目の活用方法は、収集した顧客データの統合です。CDPを導入することにより、顧客別のIDを作成することができます。オフラインの店頭とオンラインのWebサイトで別々に管理されている場合もあるかもしれませんが、複数チャネルのデータ元からIDを連携・統合させることが可能です。これによって、より詳細な顧客個人のプロファイル情報が作成できます。外部の3rd Partyデータを元に推測データとして補完できるCDPもあります。
統合したデータの分析
3つ目の活用法は、統合したデータの分析です。属性だけでなく行動履歴が紐づいた個人情報で分析を行うと、商品やサービスへの関心度やセグメントごとにコミュニケーションを変えることが可能になります。そのため、より詳細なユーザー体験のシナリオ作成ができるようになるのです。広告を打つ場合も、ターゲティングに大切なセグメント別のアプローチを行うことで投資効果を上げることにつながります。
データの連携も可能
自社で保有する1st Partyデータを、CRMツールやMAなど外部の3rd Partyサービスと連携させることができます。昨今、ユーザーが使用するデバイスの多様化や新たなサービスの出現によって、消費者の趣向や行動が多様化しています。1st Partyデータだけでは顧客の行動をすべて把握することは難しいですが、外部データを活用することで、より質の高いマーケティングにつなげることが可能です。
CDPのメリット
CDPを活用するとさまざまなメリットを得ることができます。ここでは主なメリットを4つご紹介します。
一元管理が可能になる
CDPの一番のメリットは、顧客データの一元管理ができるようになることです。一元管理ができていない場合、ツールやチャネルごとにしか顧客を把握できず、顧客の一つの側面のみを見て施策を実施することになります。そのため効率よく結果を出すことが難しくなります。
しかし、CDPを導入すれば顧客データが一元的に管理できるようになるため、より深い分析により顧客理解を深めることができます。その結果、顧客への効果的なアプローチが可能となります。
社内全体の効率化が図れる
CDPを導入することで社内全体の効率化も期待できます。顧客と関わるのは一つの部門だけでなく、複数の部署が横断して関わることがほとんどでしょう。全社的にマーケティングを行う企業では、全社的にデータを共有することにより協力して効果的なアプローチができるようになります。
顧客データをより深く分析できる
CDPを導入することで、顧客データをより深く分析できるようになります。顧客属性や、アプローチに効果的な時間や文脈、顧客の行動など、あらゆる情報を活用し、顧客の状態に合わせてパーソナライズした内容をコミュニケーションすることが可能となります。一度の購入だけでなく継続して購入・利用してもらえる「ファン化」にもつなげることができるため、結果的にLTVを最大化することになります。
最適化された情報を提供できる
顧客理解が深まると、最適な情報を最適化されたタイミングで提供することができるようになります。データが散在した状態では、一人の顧客に似たような内容を何度も配信してしまったり、適切なタイミングでコンテンツ配信ができなかったりと、離脱につながる恐れがあります。データを一元管理することで、顧客データに基づき最も購買ニーズが高まるタイミングを把握することが可能となります。さらに、リアルタイムでアプローチができるような機能を搭載したCDPを活用すれば、購買タイミングを逃さず施策効果を高めることができます。
CDP導入前の確認ポイント
CDPを導入するにあたっては、気をつけておきたいポイントがあります。以下4つのポイントを確認しておきましょう
目的を明確化しておく
まず、目的を明確にしておきましょう。CDPは導入すれば成果が上がるものではなく、どのように活用するかが重要です。まずはどのようなマーケティングプラン・施策を実現したいのかを明確にしたうえで、CDP導入によりそれが実現できるかを把握しておきましょう。
社内体制を整えておく
目的に応じたCDP活用のためには、担当者の育成や外部の力を借りることも必要です。施策によっては部門をまたいでデータを活用することもあるため、CDP専門チームを整えることも検討しましょう。
セキュリティ対策を整えておく
CDPを導入すると顧客の詳細なデータを扱うことになり、万が一漏洩すると甚大な被害が出てしまいます。CDPにもセキュリティ対策がされていますが、過信は禁物です。データを利用する従業員全員がデータの重みを理解し利用することが大切です。
自社のツールと連携できるか確認する
導入済みのシステムやツールと連携できるかどうかも事前に確認しておきましょう。連携可能であれば、コストやセットアップの時間を節約することができます。CDPの仕組みは複雑で多種多様です。CDPによって達成したい目的や予算、必要な機能は異なるため、自社ツールとの連携なども鑑みて導入を検討しましょう。
まとめ
CDPは、さまざまなチャネルのデータを統合することで、最適なタイミングで顧客にアプローチすることが可能となります。ただし、CDPはデータプラットフォームですので、導入して終わりではありません。まずは何を達成するのかを見極めたうえで、適切なツールを選びましょう。
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